iDeCoの受け取り方を徹底比較！一時金・年金・併用の違いとベストな選び方

iDeCoは老後の資産づくりに大きなメリットがある制度ですが、いざ「受け取る段階」になると、どの方法を選べばいいか迷ってしまう方がとても多いです。実は、受け取り方によって手取り額が数十万円〜数百万円も変わることがあります。

iDeCoの受け取り方は大きく分けて「一時金」「年金」「併用」の3パターンがあり、それぞれ適用される税制が異なります。退職金の有無や他の年金収入によって最適な選択が大きく変わるため、事前のシミュレーションが欠かせません。

この記事では、iDeCoの3つの受け取り方のメリット・デメリットを比較し、どのような人にどの方法が向いているのかを詳しく解説します。将来の受け取り方を今から考えておくことで、より有利な戦略を立てることができます。

ナビ助

iDeCoの受け取り方って意外と奥が深いんだよ！積み立て中だけじゃなくて「出口戦略」も超大事だから、一緒にしっかり確認していこう！

iDeCoの受け取り方は3パターン

iDeCoで積み立てた資産は、原則60歳以降に受け取ることができます。受け取り方は以下の3つから選べます。

受け取り方	税制上の扱い	受取期間	向いている人
一時金	退職所得	一括	退職金が少ない・ない人
年金	雑所得	5〜20年	退職金が多く控除枠を使い切る人
併用	両方	一部一括＋分割	退職金がある程度ある人

どの方法が最もお得になるかは、退職金の金額や勤続年数によって大きく変わります。それぞれの仕組みを順番に見ていきましょう。

iDeCoを一時金で受け取る場合、税制上は「退職所得」として扱われます。退職所得控除という大きな非課税枠が適用されるため、多くの場合で最も税金が少なくなる受け取り方です。

退職所得控除の計算方法は以下のとおりです。

たとえば、30年間iDeCoに加入していた場合の退職所得控除額は「800万円＋70万円×10年＝1,500万円」です。つまり、1,500万円までなら税金がかかりません。

ただし、会社から退職金を受け取る場合は注意が必要です。退職所得控除は退職金とiDeCoの一時金で合算されるケースがあります。

注意

会社の退職金とiDeCoの一時金を同じ年に受け取ると、退職所得控除が合算されてしまい、税金が増える可能性があります。受け取り時期をずらすことで、控除枠を二重に活用できる場合があるため、受け取りの順序とタイミングは慎重に検討しましょう。

iDeCoを年金形式で受け取る場合、5年〜20年の期間を設定して分割で受け取ります。税制上は「雑所得」として公的年金等控除が適用されます。

公的年金等控除は65歳以上で年間110万円までが非課税です。ただし、国民年金や厚生年金などの公的年金と合算して控除額が計算される点に注意が必要です。

年金受け取りのもう一つのメリットは、受取期間中もiDeCoの資産を運用し続けられることです。ただし、受取期間中に金融機関の管理手数料がかかる点は忘れないようにしましょう。

ナビ助

年金で受け取ると運用を続けられるのがポイントだけど、管理手数料がずっとかかるのは見落としがちだよ！トータルで計算するのが大事！

併用とは、iDeCoの資産の一部を一時金として受け取り、残りを年金として受け取る方法です。退職所得控除と公的年金等控除の両方を活用できるため、上手に組み合わせれば最も税負担を軽くできる可能性があります。

たとえば、退職所得控除の枠に収まる分を一時金で受け取り、残りを年金として受け取るパターンが代表的です。

iDeCoの資産が2,000万円、退職所得控除枠が1,500万円の場合を考えてみましょう。

このように分けることで、全額を一時金で受け取るよりも税負担を抑えられるケースがあります。ただし、金融機関によっては併用に対応していない場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

iDeCoの資産1,800万円、加入期間30年のケースで、3つの受け取り方の税金を比較してみます。

受け取り方	課税対象額	概算税額	手取り概算
一時金（退職金なし）	150万円	約7.5万円	約1,792万円
年金（20年受取）	年間約90万円のうち控除後	年間数万円×20年	約1,700万円前後
併用	控除枠を最大活用	ケースにより異なる	最大約1,795万円